ドクターショッピングとは？原因・リスクと2026年の適正受診策を徹底解説

ドクターショッピングとは、同じ症状や病気について、納得できる診断や治療方針を得られないまま、複数の医療機関や医師を次々に受診する行動を指します。別の医師の意見を求めること自体は患者の正当な選択ですが、診療情報を共有しないまま受診を繰り返すと、重複検査や重複投薬、薬の飲み合わせによる健康被害、医療費の増加につながる可能性があります。

一方、ドクターショッピングとセカンドオピニオンは同じものではありません。2026年現在、厚生労働省が推進する電子処方箋管理サービスでは、医療機関や薬局をまたいだ重複投薬・併用禁忌のチェックも進んでいます。なぜ同じ症状で受診を繰り返してしまうのか、何が問題なのか、適切な相談先や具体的な対処法まで、医療制度と患者の視点から整理します。

【基礎知識】ドクターショッピングとは？意味・定義とはしご受診との違い

ドクターショッピングは、英語の「Doctor Shopping」に由来する医療関連の用語です。同じ主訴や症状について、複数の医師や医療機関を繰り返し受診する行動を意味します。

例えば、頭痛が続いて内科を受診したものの、診断や治療方針に納得できず、別の内科、脳神経内科、さらに別の病院へと受診先を変えていくケースが該当します。

医学文献では、同一の主訴について複数の医師を受診する患者をドクターショッピング患者として扱った研究があります。ただし、何施設以上受診すれば該当するのかについて、すべての医療現場で共通する一律の基準があるわけではありません。

ドクターショッピングとはしご受診・重複受診の関係

似た言葉に「はしご受診」「重複受診」があります。いずれも複数の医療機関を受診する状況を表しますが、使われる場面には違いがあります。

• ドクターショッピング：同じ症状について、納得できる診断や治療を求めて医師を次々に変える行動。
• はしご受診：同じ症状で複数の病院やクリニックを短期間に受診すること。
• 重複受診：同じ病気や症状について、複数の医療機関で診療を受けている状態。
• セカンドオピニオン：現在の主治医とは別の医師に、診療情報を共有したうえで専門的な意見を求めること。

重要なのは、複数の医療機関を受診したという事実だけで、すべてを問題視しないことです。専門医への紹介、異なる病気の診療、転居に伴う転院、治療方針についてのセカンドオピニオンなどは、適切な医療を受けるために必要な行動です。

ドクターショッピングは患者の性格だけが原因ではない

症状が改善しない、検査で異常が見つからない、医師の説明が十分に理解できないといった状況では、患者が不安を抱くのは自然なことです。

また、病気の初期段階では診断が難しく、複数の診療科を経なければ原因が判明しないケースもあります。ドクターショッピングという言葉だけで患者の行動を否定するのではなく、受診を繰り返す背景にある医療上の課題にも目を向ける必要があります。

【原因と実態】なぜドクターショッピングを繰り返すのか？

ドクターショッピングが起こる背景には、患者側の不安だけでなく、医師と患者のコミュニケーション、診療体制、病気の診断の難しさなど、複数の要因があります。

1．症状が改善せず、現在の治療に不安がある

薬を飲んでも症状が改善しない、痛みの原因が分からない、治療期間の見通しが示されないといった状況では、別の医師に診てもらいたいと考える人がいます。

特に、日常生活に支障をきたす症状が長期間続いている場合、患者は早く原因を知りたいと考えます。最初の医療機関で十分な説明を受けられなかったと感じれば、別の病院を探す動機になります。

2．医師の説明に納得できず、信頼関係が築けない

診断結果そのものに問題がなくても、説明が専門的すぎる、質問する時間がない、患者の話を十分に聞いてもらえないと感じることがあります。

医療は、医師が一方的に診断を伝えるだけで成立するものではありません。患者が症状や治療方針を理解し、納得して治療に参加できることが大切です。

厚生労働科学研究の「総合診療外来におけるドクターショッピング終息効果の検討」では、同一の主訴で大学病院を受診する前に2人以上の医師を受診していた患者を対象に調査しています。

この研究では、対象となった紹介状なしの初診患者のうち、ドクターショッピング群は67人、23.7％でした。受診前の医療機関数は平均2.7施設でした。また、診療後にドクターショッピングが抑制された患者では、「診断がついた」「説明に納得した」といった点が満足度に関係していました。

ただし、これは特定の大学病院の総合診療外来を対象とした過去の研究です。2026年の日本全体における発生率を示す数字ではありません。ドクターショッピングの全国的な割合として、そのまま一般化できない点には注意が必要です。
（厚生労働科学研究成果データベースの研究概要）

3．インターネット情報によって別の診断を求める

インターネットやSNSで症状を検索すると、自分の症状が重大な病気のサインではないかと不安になることがあります。

複数の医療情報を比較することは、病気への理解を深めるきっかけになります。しかし、医学的な背景や検査結果を考慮せず、ネット上の症例と自分の症状を直接結びつけると、必要以上に診断への不信感が強まる場合があります。

4．診断が難しい病気や複数の症状が関係している

自己免疫疾患、慢性疼痛、原因が特定しにくい体調不良などは、最初の診察だけでは診断が確定しないことがあります。

専門性の異なる医師による診察が必要になる場合もあり、受診先が増えること自体は必ずしも不適切ではありません。紹介状や検査結果を共有しながら診療を進めることが、適切な受診のポイントです。

ドクターショッピングの実態を考えるうえで重要な視点

過去の医学研究では、同じ症状で複数の医師を受診する行動と、医師の説明、患者の不安、慢性的な症状などとの関連が検討されてきました。

一方、受診先を変更した患者のすべてが、自分の判断だけで医療機関を転々としているわけではありません。診断が難しく、複数の診療科を受診せざるを得ない患者もいます。

そのため、実態を理解するには、受診回数だけでなく、診療情報が共有されているか、治療方針が一貫しているか、患者が説明に納得できているかという点も確認する必要があります。

【医療リスク】重複検査・重複投薬・薬の飲み合わせに注意

ドクターショッピングで特に問題になるのが、医療情報が医療機関ごとに分散することです。前の病院でどのような検査や治療を受けたのかが次の医師に伝わらなければ、診断や処方の判断に必要な情報が不足します。

重複検査による身体的・経済的負担

別の医療機関を受診すると、前の病院で実施した検査と同じような検査が再度行われる場合があります。

例えば、血液検査、レントゲン検査、CT検査、MRI検査などです。

検査結果や画像データが共有されていれば、以前の結果を参考に診療を進められることがあります。しかし、情報がなければ、診断のために改めて検査が必要になる場合があります。

重複検査には、次のような問題があります。

• 検査費用が重なることで患者の経済的負担が増える。
• 採血などの身体的負担が増える。
• 放射線を使用する検査では、不要な被ばくにつながる可能性がある。
• 検査結果が施設ごとに分散し、診断経過が分かりにくくなる。

ただし、同じ検査が繰り返されたからといって、必ずしも無駄とは限りません。症状の変化を確認するための再検査や、前回とは異なる検査条件で評価する必要がある場合もあります。医師が医学的な必要性を判断して実施する検査と、情報不足によって繰り返される検査は区別すべきです。

重複投薬による副作用・健康被害

複数の医療機関から似た作用の薬を処方され、患者が両方を服用してしまう状態を重複投薬といいます。

例えば、頭痛や発熱のために内科と別のクリニックを受診し、それぞれから同じ成分の鎮痛薬を処方された場合です。

薬の名称が異なっていても、有効成分が同じことがあります。患者自身が別の薬だと思って両方を服用すると、意図しない過量服用につながる可能性があります。

特に注意したいのは、次のようなケースです。

• 同じ有効成分を含む薬を複数の医療機関から処方される。
• 同じような効能を持つ薬を複数服用する。
• 以前処方された薬を自己判断で飲み続ける。
• 市販薬と処方薬を組み合わせて服用する。

薬の飲み合わせと併用禁忌・併用注意

薬には、一緒に服用すると問題が起こる組み合わせがあります。

併用禁忌とは、特定の薬を同時に使用することが原則として禁止されている組み合わせです。一方、併用注意は、同時に使用する場合に副作用や薬効の変化などに注意し、医師や薬剤師による管理が必要となる組み合わせです。

薬の組み合わせによっては、薬の作用が強くなりすぎたり、反対に弱くなったりする可能性があります。副作用の発生や健康被害につながることもあります。

厚生労働省も電子処方箋の国民向け説明で、重複投薬や併用禁忌による健康被害と医療費負担の増加について注意を呼びかけています。

複数の医療機関にかかっている人は、薬の名前だけでなく、服用量、服用回数、市販薬やサプリメントの使用状況も医師・薬剤師に伝えることが大切です。

自己判断で処方薬を中止・併用しない

複数の病院から似た薬を処方された場合でも、患者自身の判断でどちらかを中止するのは避けてください。

薬によっては急に中止すると症状が悪化したり、治療に影響したりすることがあります。処方内容に疑問がある場合は、処方した医師または薬剤師に確認し、服用方法を整理してもらいましょう。

【違いを比較】ドクターショッピングとセカンドオピニオンは何が違う？

ドクターショッピングとセカンドオピニオンは、どちらも複数の医師に意見を求める点では共通しています。しかし、診療情報の共有方法や受診の目的には明確な違いがあります。

厚生労働省の用語解説では、セカンドオピニオンを主治医とは別の医師から意見を聞くことと説明しています。治療による生活への影響が大きい場合などに、専門家の意見を得て患者と医師が治療方針を決める助けになるものです。

受診方法・目的・医療情報の共有を比較 セカンドオピニオンを受ける正しい手順

現在の治療方針に疑問がある場合は、次のような手順で進めるとスムーズです。

1. 主治医に相談する：現在の診断や治療について、どの部分に疑問があるのかを伝える。
2. 紹介状を依頼する：診療情報提供書を作成してもらう。
3. 検査資料を準備する：血液検査の結果、画像データ、病理検査結果など、必要な資料をそろえる。
4. 専門医の意見を聞く：現在の診断や治療方針について別の視点から説明を受ける。
5. 主治医と方針を検討する：得られた意見を共有し、今後の治療を決める。

セカンドオピニオンは、現在の主治医を否定するための制度ではありません。治療について十分に理解し、自分自身が納得して選択するための仕組みです。

なお、セカンドオピニオン外来は相談・意見聴取を目的とするため、通常の診療や新たな検査を行う外来とは異なります。実施内容や料金は医療機関ごとに確認が必要です。

症状が続いている場合や、現在の医師との相性に問題を感じている場合でも、診療情報を引き継いで受診することが、重複検査や治療の混乱を防ぐポイントです。

【医療費への影響】初診料・重複検査で負担はどこまで増える？

ドクターショッピングでは、受診先が増えることで診察料、検査費用、薬剤費などが重なる可能性があります。

ただし、複数の医療機関を受診すれば必ず同じ金額の初診料が発生する、という単純な仕組みではありません。診療報酬上の算定要件や診療内容によって異なります。

初診料は受診先が変わるとどうなる？

2026年度の診療報酬では、医科の一般的な初診料は291点です。診療報酬は原則として1点10円で計算されるため、初診料単体では2,910円に相当します。

健康保険の3割負担の場合、初診料部分の自己負担は約873円です。ただし、実際の窓口負担には診察内容に応じた検査料、処置料、各種加算などが加わります。

そのため、別の医療機関で改めて初診となる診療を受ければ、初診料などの負担が追加される場合があります。

なお、同一の保険医が別の医療機関で同じ患者を診療した場合などには、初診料の算定に関する特別な取り扱いがあります。単純に受診した施設数と初診料の回数が一致するわけではありません。

紹介状なしで大病院を受診すると特別料金がかかる場合も

医療費への影響を考えるうえで知っておきたいのが、紹介状なしで特定の大病院を受診した場合の「特別の料金」です。

厚生労働省は、医療機関の役割分担を進めるため、一定の対象病院で紹介状を持たずに初診を受ける患者に対し、通常の保険診療の自己負担とは別に特別の料金を求める仕組みを設けています。

2026年度も、対象となる医科の医療機関では初診時の最低額は7,000円、紹介を受けた後も逆紹介の申し出に反して再診する場合は3,000円です。

対象となるのは、特定機能病院、一般病床200床以上の地域医療支援病院、一般病床200床以上の紹介受診重点医療機関などです。すべての病院が対象になるわけではなく、緊急時などには例外もあります。

この料金は、単に複数の病院を受診したことへの罰金ではありません。大病院と地域の診療所の役割分担を促し、必要な患者が高度な医療を受けやすくするための制度です。

医療費の負担を増やさないためにできること

受診先を変える前に、現在の医療機関で次の点を確認しておくと、余計な負担を抑えられる可能性があります。

• 以前の検査結果や画像データを次の医療機関に提供できるか。
• 現在の治療で症状が改善しない理由を説明してもらえるか。
• 専門医への紹介が必要な状態なのか。
• 同じ検査や薬が重複していないか。
• 紹介状なしで受診する場合、特別の料金が必要な病院か。

医療費を抑えるために必要な検査や受診まで我慢するのは適切ではありません。大切なのは、必要な医療を受けながら、診療情報を共有して無用な重複を減らすことです。

【2026年最新対策】電子処方箋の重複投薬等チェックとかかりつけ医の活用方法

2026年の医療DXで、ドクターショッピングによる重複投薬のリスクを減らす仕組みとして注目されるのが、電子処方箋管理サービスです。

厚生労働省が推進するこの仕組みでは、複数の医療機関や薬局をまたいで処方・調剤情報を確認し、重複投薬や併用禁忌の可能性をチェックできます。

電子処方箋管理サービスとは？

電子処方箋は、紙の処方箋に代わって処方情報を電子的に管理する仕組みです。

患者が電子処方箋に対応した医療機関や薬局を利用すると、他の対応施設で処方・調剤された薬の情報を活用し、今回の薬との重複や飲み合わせの問題を確認できるようになります。

重要なのは、電子処方箋を選択した場合だけでなく、対応施設で紙の処方箋を選択した場合も、処方情報が電子処方箋管理サービスに登録される仕組みがあることです。

加えて、厚生労働省は2025年1月23日から院内処方等情報の登録機能を開始しています。これにより、院内処方を行う病院・診療所でも、登録された情報を参照し、院内処方の情報を含めた重複投薬等チェックを活用できるようになりました。

2026年には7月23日付の重複投薬等チェックに関する資料が掲載され、10月にも電子処方箋関連の案内が更新されています。医療機関や薬局での運用改善が続いている状況です。
（厚生労働省「電子処方箋」関連資料）

重複投薬等チェックで確認できる内容

電子処方箋管理サービスの重複投薬等チェックでは、主に次の項目を確認します。

• 重複投薬：過去に処方・調剤された薬と今回処方する薬の成分情報を照合する。
• 併用禁忌：医薬品の添付文書で併用禁忌とされている組み合わせに該当しないか確認する。
• 他施設の処方情報：複数の医療機関や薬局をまたいだ過去の薬剤情報を活用する。

特に、同じ成分の薬が別の医療機関から処方されているケースを把握できることは、患者の安全確保に役立ちます。

電子処方箋にも限界がある

ただし、電子処方箋を利用すれば、すべての薬の問題が自動的に発見されるわけではありません。

厚生労働省の医療機関等向け総合ポータルサイトによると、重複投薬等チェックには対象範囲や条件があります。

• チェック対象は、医療保険適用の医薬品など、システム上で対象となる薬剤に限られる。
• 投与日数に制限のある薬剤の投薬日数や、病気と薬の禁忌に関するチェックは行わない。
• 併用禁忌の判定は、添付文書の相互作用欄で併用禁忌とされている組み合わせが基準となる。
• 市販薬、サプリメントなど、システム上の対象外となる情報は別途医師・薬剤師に伝える必要がある。

また、薬剤情報の閲覧に同意していない場合でも、重複投薬や併用禁忌のチェック自体は可能な仕組みがあります。ただし、その場合は問題の原因となった薬剤の詳細情報を確認できないことがあり、必要に応じて患者本人の口頭等による同意を得る手続きが設けられています。

したがって、電子処方箋は医療安全を支える重要な仕組みですが、患者自身がお薬手帳を提示し、服用状況を正確に伝えることも欠かせません。

お薬手帳は1冊にまとめる

ドクターショッピングや複数の診療科を受診する人にとって、お薬手帳は薬の情報を共有するための基本的なツールです。

厚生労働省は、お薬手帳について、複数の医療機関や薬局で提示することにより、相互作用や重複投薬を防ぐ役割があると説明しています。

活用する際は、次の点を意識しましょう。

• 医療機関や薬局ごとに別々の手帳を作らず、原則として1冊にまとめる。
• 処方薬だけでなく、市販薬や一般用医薬品の情報も伝える。
• サプリメントや健康食品の使用状況も医師・薬剤師に申告する。
• 薬による副作用やアレルギーがあれば記録する。
• 服用を中止した薬や、飲み忘れが続いている薬についても相談する。

スマートフォンを利用する人は、電子版お薬手帳を活用する方法もあります。マイナポータルと連携した情報管理なども利用できるため、自分の服薬情報を継続的に把握しやすくなります。

かかりつけ医への相談方法

同じ症状が続いて別の病院に行きたいと感じたときは、まず現在の主治医やかかりつけ医に相談してみましょう。

相談する際は、単に「別の病院に行きたい」と伝えるだけでなく、何が不安なのかを具体的に説明すると、次の対応を決めやすくなります。

例えば、次のような内容を伝える方法があります。

• 「薬を飲んでいますが、症状が改善していません」
• 「検査結果について、もう少し詳しく説明してほしいです」
• 「別の専門医の意見も聞いてみたいと考えています」
• 「今の治療を続ける場合と変更する場合の違いを知りたいです」

必要に応じて、紹介状や検査結果、画像データなどを準備してもらいましょう。診療情報提供書があれば、次の医療機関でもこれまでの診療経過を把握しやすくなります。

2026年の厚生労働省による適正受診対策

厚生労働省は、患者が必要な医療を適切に受けられるよう、医療機関の機能分担と連携を進めています。

その一つが、2025年度から施行された「かかりつけ医機能報告制度」です。

この制度は、医療機関が自ら担うかかりつけ医機能を都道府県に報告し、地域の医療提供体制や患者による医療機関選択に役立てることを目的としています。

2025年6月には厚生労働省から、かかりつけ医機能の確保に関するガイドラインも示されました。2026年には制度の報告や運用に関する説明会も実施されており、地域の医療機関が役割を分担しながら患者を支える体制づくりが進められています。

こうした制度の方向性は、患者が症状に応じた医療機関を選びやすくし、必要なときには専門医や大病院へ紹介を受けられる環境づくりにつながります。

ドクターショッピングを防ぐために、患者だけに受診行動の改善を求めるのではなく、医療機関側にも分かりやすい説明と適切な紹介・連携が求められています。

【ドクターショッピング】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：ドクターショッピングとは、何回病院を変えると該当しますか？
A1：全国共通の一律の回数基準はありません。一般的には、同じ症状や病気について複数の医師を次々に受診する行動を指します。2施設目だから必ずドクターショッピングになるわけではなく、紹介やセカンドオピニオンなど、受診の目的や情報共有の状況も重要です。

Q2：ドクターショッピングは違法ですか？
A2：複数の医療機関を受診すること自体が違法になるわけではありません。患者には医療機関を選ぶ自由があります。ただし、診療情報を共有しないまま受診を繰り返すと、重複検査や重複投薬などの問題が起こる可能性があります。

Q3：セカンドオピニオンとドクターショッピングは同じですか？
A3：異なります。セカンドオピニオンは、主治医から紹介状や検査結果などの診療情報を受け取り、別の医師に専門的な意見を求める方法です。ドクターショッピングは、同じ症状について複数の医療機関を繰り返し受診する行動を指します。

Q4：複数の病院から同じような薬を処方された場合はどうすればよいですか？
A4：自己判断で薬を中止したり、複数の薬を併用したりせず、処方した医師または薬剤師に確認してください。お薬手帳を提示し、すべての処方薬、市販薬、サプリメントを伝えることが大切です。

Q5：電子処方箋を使えば重複投薬は完全に防げますか？
A5：完全に防げるわけではありません。対応施設で登録された薬剤情報を活用して重複投薬や併用禁忌をチェックできますが、対象外の薬や市販薬、サプリメントなどは別途確認が必要です。お薬手帳との併用が有効です。

Q6：同じ症状で別の病院を受診すると初診料は毎回かかりますか？
A6：診療内容や医療機関、医師などの条件によって異なります。別の医療機関で医学的な初診に該当する診療を受ければ初診料が発生する場合があります。また、特定の大病院では紹介状なしの初診に別途特別の料金が必要になることがあります。

Q7：かかりつけ医にセカンドオピニオンを希望すると嫌がられませんか？
A7：治療方針について別の専門家の意見を聞くことは、患者の正当な選択肢です。現在の診断や治療で不安に感じている点を具体的に伝え、紹介状や検査資料の準備を相談してみましょう。

ドクターショッピングとは、同じ症状について複数の医療機関や医師を次々に受診する行動です。症状が改善しない、診断に納得できない、医師の説明が十分でないなど、さまざまな理由から起こります。

問題になるのは、受診先が増えることそのものではありません。過去の検査結果や処方薬の情報が共有されず、重複検査、重複投薬、薬の飲み合わせによる健康被害、医療費の増加などが生じることです。

一方、セカンドオピニオンや専門医への紹介は、より適切な治療を選ぶための重要な仕組みです。患者が納得できる医療を受けるために、別の医師の意見を聞くことまで避ける必要はありません。

2026年は、電子処方箋管理サービスによる重複投薬等チェックや、かかりつけ医機能報告制度など、医療機関同士の連携を支える仕組みが進んでいます。しかし、デジタル技術だけで薬の情報や診療経過を完全に把握できるわけではありません。

失敗しないための判断基準は、次の3点です。

• 診療情報を共有する：紹介状、検査結果、画像データ、お薬手帳を活用する。
• 治療方針を理解する：疑問や不安を主治医に伝え、必要に応じてセカンドオピニオンを利用する。
• 薬の安全性を確認する：処方薬、市販薬、サプリメントを一元的に管理し、医師や薬剤師に伝える。

医療機関を選ぶ自由と、適切な医療を安全に受けることは両立できます。大切なのは、受診先を増やすことだけで解決しようとせず、医師や薬剤師と情報を共有しながら、自分が納得できる治療を継続することです。

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