「不妊治療をして障害のある子どもが生まれたら、治療を受けたことを後悔するのではないか」「体外受精は自然妊娠より先天異常のリスクが高いのだろうか」。不妊治療を検討している人や、すでに妊娠・出産を経験した家族にとって、こうした不安は簡単に割り切れるものではない。
2026年11月現在、日本産科婦人科学会が公表した2024年ARTデータブックでは、生殖補助医療による出生児数は86,473人に達している。一方、先天異常には母体年齢、遺伝的背景、妊娠中の環境など複数の要因が関係しており、不妊治療を受けたという事実だけで原因を判断することはできない。後悔や不安の背景、医学的なリスク、出生前検査、2026年の保険制度と相談先を整理する。
【最初に知っておきたい】不妊治療で障害のある子が生まれた場合、後悔する理由とは？
不妊治療を経て障害のある子どもが生まれた場合、親が複雑な感情を抱くことはある。しかし、その感情を不妊治療そのものへの後悔と決めつけることはできない。
実際には、治療に対する期待、妊娠までの精神的負担、出産後の生活環境、子どもの健康状態など、複数の事情が重なっている。
1. 治療を受けたことに対する自責の念不妊治療には、排卵誘発、採卵、体外受精、顕微授精、胚移植など、さまざまな段階がある。
長い治療期間を経て妊娠・出産に至った場合、子どもに先天性疾患や障害が見つかると、「治療を受けなければ違う結果になったのではないか」と考えてしまう人もいる。
しかし、これは心理的な因果関係の推測であり、医学的に治療が原因だったことを意味しない。
先天異常は染色体や遺伝子の変化、母体の状態、妊娠中の環境など、さまざまな要因によって発生する。原因を特定できないケースも少なくない。
2. 子どもの将来や生活への不安障害の種類や程度によって、必要な医療や療育、日常生活の支援は異なる。
親が不安を感じやすいのは、次のような問題だ。
- 子どもが成長した後も医療的ケアが必要なのか
- 発達や学習にどのような支援が必要になるのか
- 保育園や学校で適切な支援を受けられるのか
- 親が高齢になった後の生活をどう支えるのか
- 医療費や療育費、生活費を継続して負担できるのか
これらは不妊治療に限らず、障害のある子どもを育てる家族に共通する課題でもある。
3. 長期間の治療による心身・経済的負担不妊治療は、身体的な負担だけでなく、精神的、経済的な負担も伴う。
採卵や胚移植を繰り返した場合、通院のための仕事の調整、治療費、夫婦間の意見の違いなどが積み重なることがある。
その後、子どもの健康上の問題が明らかになると、それまでの苦労と将来への不安が重なり、気持ちの整理が難しくなる場合もある。
4. 周囲との比較や社会的な孤立周囲の家庭と自分たちの状況を比較し、孤独を感じることもある。
特に、治療中から妊娠・出産までを通して相談できる相手が少なかった場合、親が悩みを抱え込みやすい。
大切なのは、子どもに障害があることと、親が不妊治療を選んだことを結びつけて自分を責めないことだ。
後悔や不安を感じることは、親としての愛情がないことを意味しない。 気持ちを整理するために、医療者や心理職、同じ経験を持つ家族などに相談することも選択肢となる。
【2024年最新データ】不妊治療で生まれた子どもの人数と先天異常の実態
不妊治療と障害の関係を考えるうえで、まず確認したいのが生殖補助医療（ART）の実績だ。
ARTとは、体外受精や顕微授精など、卵子・精子・胚を体外で取り扱う生殖医療の総称である。
2024年のART出生児数は86,473人日本産科婦人科学会の2024年ARTデータブックによると、2024年の治療実績は次のとおりとなっている。
- 総治療周期数：550,265周期
- ARTによる出生児数：86,473人
- 前年からの出生児増加数：1,436人
- 凍結胚・凍結卵由来の出生児：83,088人
- ART出生児が総出生数に占める割合：約12.6％
厚生労働省の2024年人口動態統計によると、国内の出生数は686,173人だった。
つまり、単純比較では、およそ8人に1人がARTによって生まれた計算になる。
また、2024年のART出生児の96.1％は凍結胚・凍結卵由来だった。生殖補助医療は、すでに日本の出生を支える重要な医療の一つとなっている。
この数字は、不妊治療を受けた人が特別な存在ではなくなっていることを示す一方、出生児数だけから先天異常の発生率を判断することはできない。
（日本産科婦人科学会2024年ARTデータブックの専門医療機関による集計解説、厚生労働省人口動態統計）
こども家庭庁の「妊娠中の検査に関する情報サイト」では、生まれつきの病気がある赤ちゃんの割合は約3～5％と説明されている。
この中には染色体の病気だけでなく、身体の構造に関係する疾患や、さまざまな先天性の病気が含まれる。
加えて、2024年の先天異常モニタリング調査では、次の結果が公表された。
- 届出施設数：210施設
- 出産児総数：96,956人
- 奇形児総数：3,264人
- 奇形児出産頻度：3.37％
ただし、この調査は外表奇形等を対象とし、妊娠22週未満の出生児などを除外した施設ベースの統計である。全国の全出生児や、発達障害を含むすべての障害の割合を示すものではない。
また、ART出生児と自然妊娠児を同じ条件で比較した調査ではないため、3.37％という数字をそのまま体外受精の発生率として使うことはできない。
不妊治療と先天異常をめぐる主要データの関係| 資料・調査主体 | 主な数字・内容 | 読み解くポイント |
|---|---|---|
| 日本産科婦人科学会・2024年ARTデータ | ART出生児86,473人 | 生殖補助医療による出生規模を示す |
| 厚生労働省・2024年人口動態統計 | 出生数686,173人 | ART出生児の割合を計算する基準 |
| 先天異常モニタリング調査・2024年 | 奇形児出産頻度3.37％ | ARTだけの発生率ではない |
| こども家庭庁 | 生まれつきの病気は約3～5％ | 先天性疾患全体を考える際の目安 |
| 日本がん・生殖医療学会 | ART妊娠の周産期リスクを解説 | 先天異常と妊娠・分娩合併症は分けて考える必要がある |
出典：日本産科婦人科学会、厚生労働省、横浜市立大学先天異常モニタリングセンター、こども家庭庁、日本がん・生殖医療学会。
このように、それぞれの調査は対象や集計方法が異なる。数字を比較するときは、対象となる疾患、調査対象、分母を確認することが欠かせない。
【医学的な真相】体外受精は自然妊娠より障害や先天異常のリスクが高い？
不妊治療を検討する人が特に気にするのが、体外受精や顕微授精によって先天異常が増えるのかという問題だ。
この点については、研究によって結果に違いがあり、すべての先天異常がARTによって増加するという結論は出ていない。
体外受精と自然妊娠の先天異常リスク日本がん・生殖医療学会の解説では、ARTによって生まれた児の先天異常の発生率は自然妊娠と大きく変わらないとされている。
一方、顕微授精（ICSI）については、児の染色体異常の頻度がやや高くなるという報告も紹介されている。
2024年に公表された海外のシステマティックレビュー・メタ解析でも、ARTによる出生児と自然妊娠による出生児の間で、主要な先天異常のリスクに差が生じる可能性が示された。
ただし、この研究では研究間の異質性が非常に高く、対象集団や研究方法による違いが大きい。結果だけを取り出して、体外受精が直接的な原因だと判断することはできない。
つまり、医学的な理解としては次のように整理できる。
- ARTと先天異常の関係については、研究結果が一様ではない。
- 顕微授精については、一部の染色体異常に関する懸念が研究されている。
- 不妊症の原因や両親の年齢など、治療以外の要因も考慮する必要がある。
- ARTで妊娠したという理由だけで、障害のある子どもが生まれると判断することはできない。
（日本がん・生殖医療学会、2024年のAssisted reproduction and congenital malformationsシステマティックレビュー）
顕微授精と体外受精の違い体外受精では、卵子と精子を培養環境下で受精させる。
一方、顕微授精では、培養士が顕微鏡下で精子を卵子に注入する。
顕微授精は、重度の男性不妊などで受精を補助するために用いられる方法だ。
ここで注意したいのは、男性不妊そのものに遺伝的な背景が存在する場合があることだ。
例えば、精子を作る機能に関係する遺伝的要因が不妊の原因となっている場合、治療方法とは別に、その要因が子どもに受け継がれる可能性を検討する必要がある。
したがって、顕微授精を行ったという事実だけで遺伝的リスクを判断するのではなく、男性不妊の原因を調べることが重要になる。
ART妊娠では先天異常以外のリスクにも注意不妊治療と障害の関係を考えるとき、先天異常だけに注目するのも適切ではない。
ART妊娠では、自然妊娠と比べて次のような妊娠・分娩上のリスクが報告されている。
- 早産
- 低出生体重児
- 胎児発育不全
- 妊娠高血圧症候群
- 妊娠糖尿病
- 胎盤位置異常
- 多胎妊娠
これらは必ず起こるものではなく、母体の年齢や健康状態、治療内容、妊娠経過によって異なる。
特に多胎妊娠では早産や低出生体重につながる可能性があるため、移植する胚の数について医師と十分に話し合う必要がある。
【高齢妊娠との関係】不妊治療の年齢別妊娠率と染色体異常のリスク
不妊治療後の妊娠で重要な要素となるのが、女性の年齢だ。
女性の年齢が上がるにつれて卵子の数や質が変化し、妊娠率が低下するとともに流産率や染色体異常のリスクが上昇する。
これは体外受精だけの問題ではなく、自然妊娠にも共通する生物学的な変化である。
2024年ARTデータから見る年齢別の妊娠率日本産科婦人科学会の2024年ARTデータを整理すると、胚移植あたりの妊娠率は年齢によって違いがある。
- 30～31歳：53.2％
- 34～35歳：48.4％
- 38～39歳：40.0％
- 40～41歳：33.7％
- 42～43歳：24.5％
- 44歳：16.0％
流産率も年齢とともに上昇する傾向が確認できる。
例えば、30～31歳では17.8％だった流産率が、40～41歳では36.4％、42～43歳では43.9％となっている。
ここで示した妊娠率は胚移植あたりの集計値であり、1人の女性が最終的に出産できる確率をそのまま表した数字ではない。治療回数や個人の状態によって結果は異なる。
高齢妊娠で染色体異常が増える理由卵子は、女性が生まれる前から体内に存在し、年齢とともに変化していく。
加齢に伴い、卵子が成熟する過程で染色体を正常に分配できない可能性が高くなる。
その結果、21トリソミー（ダウン症候群）などの染色体数の異常が起こる確率が上昇する。
国立成育医療研究センターの解説では、21トリソミーの出生時リスクは、母体年齢20歳で約1,700分の1、40歳で約100分の1と紹介されている。
ただし、40歳で妊娠した場合でも、染色体異常が必ず発生するわけではない。年齢別の確率は集団の統計であり、個人の妊娠結果を確定するものではない。
不妊治療による妊娠と年齢によるリスクを混同しない例えば、40歳で体外受精を受けた人に染色体異常が見つかった場合、その原因を体外受精に求めるのは正確ではない。
考慮すべきなのは、卵子の年齢、精子の状態、不妊症の原因、胚の染色体状態などである。
治療方法だけでなく、妊娠に至るまでの背景を含めて評価する必要がある。
不妊治療を始める前に年齢や卵巣予備能、男性側の検査結果などを確認し、妊娠率と出産率の違いについても説明を受けることが望ましい。
【NIPT・出生前検査】障害の可能性を知るためにできること
不妊治療による妊娠に限らず、妊娠中には赤ちゃんの健康状態を確認するための検査を選択できる。
ただし、出生前検査はすべての障害や病気を発見できるものではない。
検査の目的と限界を理解したうえで選択することが重要だ。
NIPT（非侵襲性出生前遺伝学的検査）NIPTは、妊婦の血液中に含まれる胎児由来のDNA断片を調べる検査である。
日本医学会の出生前検査認証制度で対象となっているのは、主に次の3つの染色体疾患だ。
- 21トリソミー（ダウン症候群）
- 18トリソミー
- 13トリソミー
NIPTは非確定的検査であり、陽性という結果が出ても、その時点で赤ちゃんに疾患があると確定するわけではない。
必要に応じて、羊水検査や絨毛検査などの確定的検査を検討する。
超音波検査で分かること胎児超音波検査では、赤ちゃんの身体や臓器の構造を確認する。
例えば、心臓、脳、顔、手足などの形態的な特徴を調べることができる。
しかし、すべての先天異常を発見できるわけではない。また、出生後に明らかになる疾患も存在する。
羊水検査・絨毛検査NIPTなどで染色体異常の可能性が示された場合、確定診断のために羊水検査や絨毛検査を検討することがある。
こども家庭庁の情報では、これらの検査には流産のリスクがあり、絨毛検査では約0.2％、羊水検査では約0.1～0.3％と説明されている。
検査を受けるかどうかは、結果によって何を知りたいのか、検査後にどのような選択を考えるのかも含めて判断する必要がある。
NIPTで分からない障害もあるここは特に理解しておきたいポイントだ。
NIPTで調べられるのは、対象となる染色体疾患の可能性であり、すべての先天性疾患や発達障害ではない。
例えば、次のような状態はNIPTだけでは判定できない。
- 自閉スペクトラム症
- ADHD
- 多くの知的発達に関する問題
- 出生後に明らかになる神経発達上の特徴
- すべての先天性心疾患や身体的疾患
したがって、NIPTを受けて陰性だったからといって、将来にわたるすべての健康問題が否定されたわけではない。
こども家庭庁の出生前検査情報サイトでは、検査で分かることと分からないこと、検査前後の支援、認証施設などを紹介している。
遺伝カウンセリングを受けるメリット出生前検査を検討する場合は、遺伝カウンセリングを利用する方法がある。
遺伝カウンセリングでは、検査の仕組みだけでなく、結果が意味すること、家族への影響、今後の意思決定などについて専門家に相談できる。
NIPTを受けると決めていない人でも相談できる点は重要だ。
日本医学会の認証施設には、臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラーなどの専門家が配置されている。
検査を受けることだけを目的にせず、自分たちが何を知りたいのかを整理する機会として活用できる。
【2026年最新】不妊治療の保険適用・費用と相談できる公的窓口
不妊治療を考えるうえでは、医学的なリスクと同じくらい費用や相談体制も重要だ。
2026年11月現在、基本的な不妊治療には公的医療保険が適用されている。
体外受精・顕微授精の保険適用条件2022年4月から、不妊治療のうち有効性と安全性が確認された基本的な治療が保険適用となった。
2026年4月1日時点で、こども家庭庁が案内している主な条件は次のとおり。
- 対象となる女性の年齢は治療開始時に43歳未満。
- 40歳未満で初めて胚移植の治療計画を作成した場合、1子ごとに6回まで。
- 40歳以上43歳未満の場合、1子ごとに3回まで。
- 保険診療の自己負担は基本的に3割。
対象となる治療には、採卵、体外受精、顕微授精、胚培養、胚凍結保存、胚移植などが含まれる。
一方、保険適用外の治療や先進医療に該当する技術については、別途費用が発生する場合がある。
2026年4月1日時点で、こども家庭庁は生殖補助医療に関する先進医療として、タイムラプス撮像法による胚培養、子宮内膜関連検査、着床前胚異数性検査（PGT-A）などを案内している。
先進医療の費用は原則として全額自己負担となるため、治療を開始する前に医療機関で確認したい。
高額療養費制度も利用できる保険診療で支払った医療費が一定の月額上限を超えた場合、高額療養費制度を利用できる。
自己負担限度額は年齢や所得によって異なるため、加入している健康保険の窓口で確認する必要がある。
また、自治体によっては先進医療費や通院交通費などを対象にした独自の助成制度を設けている場合もある。
治療費の総額を把握する際は、保険診療分だけでなく、先進医療、薬剤、検査、通院にかかる費用まで含めて考えることが大切だ。
こども家庭庁の不妊症・不育症相談窓口治療に関する不安や、妊娠・出産についての悩みを相談できる公的な窓口もある。
こども家庭庁が推進する「性と健康の相談センター事業」では、都道府県、指定都市、中核市、市町村などが相談支援を実施している。
相談内容には、次のようなものが含まれる。
- 不妊症に関する医学的・専門的な相談
- 不育症に関する相談
- 妊娠や出産に関する悩み
- 性や健康に関する情報提供
- ライフプランやプレコンセプションケア
- 必要に応じた専門機関への案内
2026年度からは、市町村も事業の一部を実施する主体となっている。
全国の相談窓口は、こども家庭庁の「性と健康の相談窓口」で都道府県や相談内容、相談方法から探すことができる。
治療を受けるか迷っている段階でも、妊娠後の不安を抱えている場合でも、相談を利用することができる。
不安を抱えたままにしないための相談先相談先を選ぶときは、悩みの種類によって窓口を使い分けるとよい。
- 治療方法や妊娠率の相談：生殖医療を専門とする医療機関
- 染色体異常や出生前検査の相談：認証施設の遺伝カウンセリング
- 不妊症・不育症の相談：性と健康の相談センター
- 子どもの発達や療育の相談：自治体の保健センターや発達相談窓口
- 精神的な負担の相談：医療機関の心理職や専門の相談機関
不妊治療を受けたことを後悔している気持ちや、障害のある子どもの将来に対する不安も、相談してよい内容だ。
家族だけで解決しようとせず、専門家や行政の支援につなげることが、長期的な生活を考えるうえで役立つ。
【よくある質問】不妊治療と障害のある子どもに関する疑問（FAQ）
Q1：体外受精をすると障害のある子どもが生まれやすくなるのでしょうか？
体外受精を受けたことだけで、障害のある子どもが生まれやすくなると断定することはできない。研究によって先天異常のリスクに関する結果は異なり、母体年齢、不妊症の原因、遺伝的背景なども関係する。治療方法だけでリスクを判断しないことが重要だ。
Q2：不妊治療でダウン症の子どもが生まれる確率は高くなりますか？
ダウン症候群の出生リスクは、主に卵子の年齢に関連して上昇する。これは自然妊娠でも体外受精でも共通する要因だ。妊娠中にNIPTなどの出生前検査を検討できるが、陽性結果だけで確定診断にはならない。
Q3：NIPTを受ければ障害のある子どもが生まれる可能性をすべて確認できますか？
できない。NIPTで調べられるのは、認証制度の対象となる主に13・18・21トリソミーの可能性である。自閉スペクトラム症やADHDなど、多くの神経発達上の特徴や疾患は判定できない。検査の範囲と限界を理解して利用する必要がある。
Q4：40歳以上で不妊治療を受けると、先天異常のリスクは大きくなりますか？
女性の年齢が高くなるほど、染色体異常や流産のリスクは上昇する傾向がある。ただし、年齢だけで個人の妊娠結果を予測することはできない。治療前に年齢、卵巣予備能、既往歴などを確認し、医師と相談することが大切だ。
Q5：障害のある子どもが生まれた場合、不妊治療を受けたことを後悔するのは普通ですか？
治療への自責、将来への不安、経済的負担などから複雑な感情を抱くことはある。ただし、その感情は不妊治療が障害の原因だったことを意味しない。気持ちを一人で抱え込最初に、医療機関や心理職、自治体の相談窓口を利用することができる。
不妊治療で障害のある子どもが生まれた場合、親が後悔や不安を抱く背景には、治療への期待、長期間の精神的負担、子どもの将来への心配など、さまざまな事情がある。
しかし、子どもに先天異常や障害が見つかったからといって、不妊治療が直接の原因だったと判断することはできない。
2024年の日本産科婦人科学会ARTデータでは、出生児数は86,473人となり、日本の出生児全体の約12.6％に達した。生殖補助医療は多くの家族の妊娠・出産を支えている。
一方で、先天異常の発生には母体年齢、染色体や遺伝子の状態、妊娠中の環境など複数の要因が関係する。ARTと自然妊娠の比較についても、研究結果を一面的に解釈しないことが大切だ。
治療を検討する際には、次の4点を意識したい。
1. 不妊治療の方法だけでなく、夫婦双方の不妊原因や健康状態を確認する。
2. 年齢別の妊娠率と出産率、流産率の違いを理解する。
3. 出生前検査のメリットと限界について、遺伝カウンセリングを通じて考える。
4. 医療費や出産後の生活、行政の支援制度まで含めて準備する。
最も大切なのは、障害のある子どもが生まれる可能性への恐怖だけで治療を判断せず、医学的な情報と家族の価値観を踏まえて選択することだ。
不安がある場合には、治療開始前でも妊娠後でも、専門医や公的相談窓口に相談できる。後悔しないための第一歩は、すべてのリスクをゼロにしようとすることではなく、分かっていることと分からないことを理解し、自分たちが納得できる判断を重ねていくことにある。
